新型コロナウィルス感染拡大がテレワーク導入を早める⁈

界規模で感染が拡大してしまった
新型コロナウィルス。

あらゆる所でその影響を受けています。

日本でも感染拡大の勢いを弱めようと、
今必死に政府と国民は共に対策に取り組んで
います。

私がつい最近まで勤めていた病院でも、
入院患者の家族といえども面会禁止をお願い
しています。

今までは、面会のため来院され希望者には
マスクを提供していました。
残念ながら、現在はそれがデキなくなって
います。

官民挙げて感染拡大阻止へ立ち向かっている
ところです。

回の新型コロナウィルス感染拡大により、
テレワークや在宅勤務の導入が加速して
います。

テレワークとは、情報通信技術を活用して
時間や場所を有効に活用できる、
柔軟な働き方のことです。

在宅勤務、サテライトオフィス勤務、
モバイルワークに大別できます。

働き方改革の一環として、その導入が
推奨されているものです。

テレワークの導入には慎重な企業も多かった
のですが、この新型コロナウィルス感染拡大
に伴い、テレワークに関する関心が高まって
います。

ウィルスから従業員を守るため、
在宅勤務日数を増やす企業も増えています。

会社のオフィスに出社せず、自宅や
レンタルオフィスなど、会社から離れた場所
で業務を遂行するリモートワークを実施する
企業が増えているのです。

働き方改革で進まなかった多様な働き方が、
このウィルス感染拡大防止の対策として
実現されようとしています。

これを機に、IT企業や大手企業では社員を
守るため対策を実施しています。

他社に先駆けて動いたのが、
GMOインターネットグループです。

全従業員の9割にあたる約4,000人を
在宅勤務としています。

出社が必要な場合は、感染予防対策を
しっかり講じることになっています。

他にも、それぞれの事情に応じた対策を実施
する企業は多くあります。

レワーク、在宅勤務にはメリットと
デメリットがあります。

テレワーク導入には、ICT(情報通信技術)
のツールを使いこなすことがカギになります。

テレワーカーとオフィスとの打ち合わせ
などは、WEB会議ツールやチャットツール
などを活用せねばなりません。

そのためのインフラ整備やセキュリティの
備えが必要になります。

社員もある程度ツールを使いこなせる必要が
あります。

まずはこのことが大前提ですよね。

テレワーカー、企業、双方の立場から
メリット、デメリットを考えてみます。

『メリット』

《通勤にかかる時間が要らない》

日本では平均1.5時間と言われる通勤時間
を省くことができます。
生産的な活動に使える時間が増えます。

《多様な働き方は雇用の幅を広げることが
できます》

人手不足に頭を悩ます地方の中小企業では、
子育て中の女性や地方にいる優秀な人材を
雇用しやすくなります。

『デメリット』

《コミュニケーションをとる機会が減る》

オフィスで仕事をしている時は、要件が
あれば相手の机にいけば片付きます。
問題が発生すれば会議を招集できます。

メールやチャットでは、直ぐに返信が
あるとはかぎりません。

コミュニケーションツールを上手に
使い分けるコツが必要になりますね。

《情報量が減ることも考えられます》

顔を突き合わせてとるコミュニケーション
ではなくなります。

瞬時に情報共有したい時、オフィスでの
会話と違い返信のタイムラグが発生する
こともあります。

テレビ・Web会議ツールやビデオ通話
などの活用が大事になってきます。

画面の向こう側に相手がいると実感できる
コミュニケーションが重要になりますね。

《セルフコントロールが必要です》

オフィスでの仕事は違い、始業時間と
就業時間があいまいになりがちです。

周囲の目もないので自己管理を
しっかりする必要がありますね。

レワーク導入に向けては、
クリアしなければならないことも多いです。

テレワーカーはオフィスで仕事をする時と
違い、会話も少なくなり
コミュニケーション量も減りがちです。

特にリーダーは報連相が少なくなり、部下の
仕事の進捗が気がかりです。

大きな問題につながるリスクもあります。

他方、テレワークの導入に適していない
職種もあります。

「生産業・製造業」、「接客業・販売業」、
「医療業・福祉業」の3種類です。

生産業・製造業

専用の機械が必要です。
大量生産を行う場合は広い敷地が必要です。
自宅での作業は難しいようです。

接客業・販売業

来店したお客様と直接の
コミュニケーションが必要です。
オンラインショップならテレワークの
可能性があるかもしれません。

医療・福祉

人と接する必要がある業務です。
遠隔地からテレビ電話を使って診察したり、
ロボットが介護の現場に登場してはいますが、
一般的ではありません。

職種によってはテレワークに適していない
職種もあります。

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